衝撃弾性波法は、ハンマー・鋼球など物理的な衝撃または励磁コイルなど磁気的な方法により弾性波を入力し、コンクリート中を伝播した弾性波を振動センサで受信します。　受信した振動波形から伝播速度・伝播時間・基本周波数・位相などを解析し、コンクリート強度の推定、部材厚さ、ひび割れ深さ、内部欠陥の有無などを評価することができます。　衝撃弾性波法は、測定が容易であり、入力する弾性波の波長が長く、エネルギーが大きいため減衰しにくく、複合材料であるコンクリートの非均質性に起因した弾性波の減衰・散乱の影響をさほど受けずに、比較的大きな構造物への適用が可能になります。
衝撃弾性波法には、ｉＴＥＣＳ法、表面２点法、インパクトエコー法、電磁パルス法などがあり、構造物の非破壊検査として活躍しています。

＜参考＞
　 日本非破壊検査協会規格「NDIS 2426-2コンクリートの非破壊試験－弾性波法－第２部：衝撃弾性波法」

鋼球でコンクリートを打撃すると、弾性波（Ｐ波+表面波）を生じ、Ｐ波は球状に伝搬して、床版や壁など一定の厚みのあるものはＰ波が同じ周期で多重反射します。
鋼球による打撃によって生じる弾性波を加速度センサで観測することにより、弾性波の伝搬速度からコンクリート強度を推定したり、反射時間を測定して、ひび割れ深さや、構造物内部の欠陥を非破壊で検査するシステムです。
コンクリート内部にジャンカ・空洞・ひび割れ等の内部欠陥が存在すると、コンクリートの弾性係数の低下や、弾性波が迂回して伝搬経路が長くなるため、見かけの弾性波速度が遅くなったり、厚さが健全部より大きく測定されたり、スペクトル波形に乱れを生じたりするので、それら異常箇所を探すことにより内部欠陥の探査が可能になります。
また、コンクリート構造物が火害や凍害などによりコンクリート表面が劣化している場合は、コンクリート表面の弾性波速度が低下するので、それらの診断評価にiTECS法による弾性波速度測定（強度推定）が有効です。
iTECS法は国土交通省の「微破壊・非破壊試験によるコンクリート構造物の強度測定要領」及び「非破壊試験による鋼製防護柵の根入れ長測定要領(案)」に使用されているほか、水産庁の「漁港施設における表面Ｐ波法による簡易機能(老朽化)診断手法適用マニュアル(案)」に記述され、表面Ｐ波法として漁港施設の維持管理に役立てられています。

表面２点法は、構造体コンクリートの弾性波速度測定方法の一つで、間隔および感振方向が固定された２個の振動センサを用いて衝撃弾性波の弾性波速度を測定する方法です。
振動検出器をコンクリート表面に接触させ、２個の振動センサの延長上をハンマーで打撃して弾性波を発生させ、振動センサ間の伝播時間差と測定距離(30cm)から弾性波速度を算定します。
コンクリートの弾性波速度と圧縮強度の間には強い相関関係があることが知られており、圧縮強度は弾性波速度と事前に求めた圧縮強度推定式（検量線）から決定されます。
国土交通省の「微破壊・非破壊試験によるコンクリート構造物の強度測定要領」に利用されています。

電磁パルスにより、コンクリート中の埋設された鉄筋を磁気的に加振して、鉄筋自身から発生した弾性波をセンサにて受信し、その受信信号を解析することで鉄筋の腐食状況を診断する技術です。
鉄筋が腐食すると表面に腐食生成物が形成され，体積が増えるためにコンクリートにひび割れやはく離を生じ，鉄筋とコンクリートの付着が低下します。この付着の低下を検出することによって鉄筋の腐食を検出しようとする方法が電磁パルス法です。
鉄筋の腐食のほか、ＰＣグラウトの充填状況、鉄筋破断箇所などを非破壊で評価することができます。